No.28 減圧恒温恒湿槽

平成26年度地域オープンイノベーション促進事業導入機器編

現在、本装置を導入し、依頼試験を受け付けている公設試は東京（東京都立産業技術研究センター）、千葉(東葛テクノプラザ)、長野（南信州・飯田産業センター）、 当センターの4箇所のみで、全国的にも導入が少ない装置になります。

150,000フィートの減圧環境は、大気圧の負荷を大きく受けるため、装置自体を非常に頑丈なつくりにする必要があります。 実際に、当センターに導入されている減圧槽は強度を確保するために、壁面はステンレス製で肉厚は15ｃｍ程度となっています。 そのため装置そのものの重量も大きくなり、その重量に耐えうる構造の建屋が必要になるなど、使用環境を整えるハードルが高いことから、導入機関が少ない装置となっています。

本装置の利用方法のうち一番イメージしやすい製品としてリチウム電池が挙げられます。 以前、ある航空機でリチウムイオン電池が発火し、原因究明のためしばらく飛行ができないといったトラブルが生じました。 通常、地上でリチウムイオン電池を利用する際には想定されない事態が、飛行中に生じないためにも、事前に運航環境を想定した試験が必要になります。

その他に減圧環境で生じるトラブルとしては、

• （1）電子部品や油圧駆動装置の液漏れ、ガス漏れ
• （2）減圧下でのスパーク（アーク放電を生じやすくなるために電子機器の破損や発火に繋がるケースがある。）
• （3）空冷能力の低下（空気が薄くなるため、冷却ファンの効率がおちて装置が過熱状態になる。）

等が挙げられ、いずれも地上では想定しにくいトラブルですが、減圧環境では生じやすくなります。

また、外部の電源からコードを装置内に取り込める設計にもなっているため、電池が入った電子機器やセンサーなど実際に動作をさせながらの試験が可能で、 その試験中の様子を扉に取り付けられている窓から観察することで、トラブルが生じる際の過程を確かめることもできます。

全国で依頼試験を一般に実施しているのが4機関のみであるため、県外を含めて遠方からの利用も多いです。 また、他機関の減圧恒温恒湿槽と比べて、湿度の制御ができることと試験槽の容量が大きいという二つの特徴から、他の機関では対応できなかった案件を当センターの装置で解決するといったケースもあります。 そして、当センターよりも他の機関が有する減圧高温高湿槽の方が対処に適していると判断した案件については、当該機器を有する機関を紹介する等、県外機関と連携し企業に適切な依頼試験を実施しています。 なお、愛知県以西にはそもそもこのレベルの依頼試験に用いることができる減圧槽を導入している公設試が存在しないため、関西方面の企業からの相談も多いです。

一方で、近隣の岐阜県では各務原市、三重県では松阪市等航空機関連産業に力を入れている地域も近年増えてきており、利活用ニーズが高まってくる装置であると期待しています。