『Meet up Chubu 』vol.10
 デジタルトランスフォーメーション
 (3D積層造形(Additive Manufacturing))

 『Meet up Chubu』は、中部地域発の産学連携プロジェクトが次々と生まれることを目指し、共同研究、 新事業展開に向けた協業先を探索するイベント参加型のプラットフォームです。このプラットフォームで 生まれた連携プロジェクトは、産学官からなる各種支援により社会実装を加速することを目指しています。
 毎月第2第4木曜日の夕方に開催するイベントは、開催ごとにあらかじめテーマを設定し、大学、企業、 スタートアップなど、分野や規模、業種を限らず、希望者が幅広く登壇いただくことが可能です。
 2022年度は、カーボンニュートラル、デジタルトランスフォーメーション、電動化、スタート アップなどのテーマ設定を予定しています。登壇者や追加テーマの募集は特設サイトにおいて随時行って います。積極的なご参加お待ちしております。
 ◇『Meet up Chubu』特設サイトは こちらから


 

<開催概要>

◇日時:2023年1月26日(木)16:00~18:00(予定)
◇対象:共同研究や新事業展開など協業先探索にご関心のある方
◇参加費:無料
◇現地会場:ナゴヤ イノベーターズ ガレージ(ナディアパーク4F)
 オンライン:Microsoft Teams
 ※参加登録いただきましたメールアドレス宛にURLをお送りいたします。
◇定員:現地会場50名程度(先着順)/オンライン上限なし
◇申込方法:下記申込フォームに記載ください
◇申込締切:2023年1月25日(水)17:00
◇主催:中部経済産業局、中部経済連合会



<プログラム>

「3D積層造形の現在地~Additive ManufacturingはエンジニアリングチェーンDXにいかに寄与するか~」


●積層造形技術の深化によるものづくり分野での新しい価値創造

 名古屋大学 大学院工学研究科 物質プロセス工学専攻 教授 小橋 眞 氏

 素材に自由形状を付与するプロセスとして金属積層造形が注目され、様々な素形材の製造方法として期待が高まっています。 特に、マザーツールと呼ばれ、一つのツールが何十万という製品を生み出す金型や加熱コイルなどへの適用は費用対効果が高いと考えられます。 今回は、愛知県の「知の拠点あいち重点研究プロジェクト」の2期、3期において取り組んだ金属積層造形の研究開発成果や、 令和4年度からスタートした4期事業における研究取組についてご紹介し、積層造形を活用した付加価値の高いモノづくりについて皆様と一緒に考えたいと思います。


●熱処理シミュレーションと金属3Dプリンタによる誘導加熱用銅製コイルの開発

 ティーケーエンジニアリング株式会社 代表取締役社長 下村 豊 氏

 金属3Dプリンタでは困難といわれている銅の造形技術を開発し、高周波焼入れ用の銅製コイルの製造を開始しました。 ロウ付けで接合する部分をなくすことで、コイル寿命の安定・向上を図るとともに、電磁界解析ソフトウェア(JMAG) を用いて熱解析を行い、熱処理工程の高効率化を実現しています。 更に、製作期間の短縮、設計自由度の向上にも繋がり、様々な用途展開が期待されるところです。 焼入れ用コイル以外でも、応用分野のご提案を通じた協業などに期待しています。


●ダイキャストの未来が変わる、金属AM金型が変える

 株式会社日本精機 常務取締役 松原 雅人 氏

 ダイカスト金型メーカーの日本精機は、金属3Dプリンタを活用した金型づくりを本格的に開始しました。 SKD61相当粉末材の登場で、金型への適用領域の可能性が広がってきたことなどをきっかけに、 2021年にGEアディティブ社の金属3Dプリンタ2台を導入、まずはインサート部品から始め、知見や技術を高めています。 近い将来、金型づくりへの金属AM技術適用で生産性向上・製品品質向上・金型寿命向上を実現させるため、 独自でアライアンスを構築し金属AMに挑戦する企業様と共に技術開発や普及活動をおこなっています。 様々な知見や技術の融合で更なる進化を果たすべく、新たなパートナー企業発掘にも意欲的に取り組んでいます。


●新しいものづくりを支える、山一ハガネのAMワークフロー

 株式会社山一ハガネ 営業企画本部 事業開発Gr 事業開発Sec
 セクションマネージャー 小林 祐太 氏

 当社のAM事業として位置付けたビジネスの最も大きな特長は、原料の開発・製造、最適化設計から自社製3Dプリンタによる造形までを 行うステップ、そして仕上げ加工や測定・検査という山一ハガネが培ってきた知識や技術をフルに生かした工程を全てインハウスで行って いるという点にあります。 顧客からの要望にワンストップで応えるファクトリーモールの考えを、AM事業にも生かしたモノづくりを実現しています。 今回は、導入事例の紹介などを通じてAMのメリットなどをお伝えします。


●国内でのAM実製品活用を目指して

 一般社団法人日本AM協会 専務理事 澤越 俊幸 氏

 (一社)日本AM協会(略称JSAM)は、AMビジネスの市場拡大のため、関連技術の普及促進、情報交流、 人材育成などを目的として、2022年3月8日に設立されました。 3D関連技術を活用したものづくりの普及促進を目指し、3Dものづくり情報の有効活用と必要な技術の向上を図るとともに、 関係企業や国・自治体の施策に連携し、ものづくりビジネスの振興に努めております。 今回は、当協会の取組についてご紹介いたします。






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